精神科医師Aさんの人工甘味料の情報、第3弾です。


１）米国の論文
　加糖飲料をやめることで、体重減少は、1年目は有意差あり。2年目は有意差なし。

２）オランダの論文
　加糖飲料を人工甘味料に変えることで、有意な体重減少効果あり。


人工甘味料は、使い方次第で、体重減少に役にたちそうですね。


江部康二



12/12/23 精神科医師A

甘味料のRCT研究
mtpro.medical-tribune.co.jp/mtpronews/1209/1209072.html

◇加糖飲料の規制に拍車？ 2報のRCTが発表。若年者対象の試験が米，オランダで実施

一部の先進国では，肥満や過体重例の増加だけでなく，発症年齢の若年化も深刻な問題となりつつある。欧米諸国では，アルコールやたばこと同様，過剰摂取による健康上の問題が懸念されるとして，砂糖や加糖飲料などに課税などの規制をかけるべきかどうかの議論が巻き起こっている。

そんな中，N Engl J Med 2012年9月21日オンライン版に，若年者を対象とした加糖飲料の「制限」そして「人工甘味料入り飲料への置換」に関するランダム化比較試験(RCT)が2報報告された。

これらの演題は米国肥満学会の第30回年次学術集会(9月20～24日，米サンアントニオ)で同時発表された。付随論評では，これらの報告で加糖飲料に対する規制強化に弾みがつくのではないかとの見方も示されている

*肥満例への加糖飲料制限に関するRCT，2年目での有意な効果証明できず

加糖飲料を日常的に摂取している肥満または過体重の若年者(男性124例，平均15歳)224例を対象にしたRCTを報告したのは，米ボストン小児病院のCara B. Ebbeling氏ら(N Engl J Med 2012年9月23日オンライン版)

同氏らは，被験者への介入の有無によるその後の体重増加に対する影響を検討。介入群では加糖飲料の摂取量を減らすため，水やダイエット飲料の宅配，無糖飲料の摂取などに関するメールの送信，電話や対面での面接による飲料摂取状況の確認が行われた。コントロール群では試験参加率を維持するため(as a retention strategy)，定期的に50ドルのギフトカードが送られた

試験開始から1年の介入期間後，さらに1年，介入なしの観察期間が設けられた。試験参加率は1年時点で97％，2年時点で93％

介入群および対照群のベースライン時の加糖飲料摂取状況は，いずれも1.7杯／日と同等であった。しかし，介入群では試験開始から1年時点の加糖飲料摂取量はほぼゼロにまで減少，2年目も依然として低い状態が保たれていた

同試験の1次評価項目に設定された，試験開始2年時点におけるBMI(中央値)のベースラインからの変化量に有意な差はなかった(両群における変化量の差：－0.3，P＝0.46)。ただし，1年目のBMI(－0.57，P＝0.045)および体重の変化量(－1.9kg，P＝0.04)には有意な差が見られ，介入群で増加の程度が小さかった。人種別の解析では，介入群の対照群に対するBMI減少の差は，非ヒスパニック系人種に比べヒスパニック系人種で大きいとの結果も示されている

以上の結果から，同氏らは1年間の介入による加糖飲料の摂取量減少により，1年時点での過体重・肥満の若年者におけるBMI増加の程度が対照群に比べ，抑制されていたが，2年目では有意な差が見られなかったと結論付けている

*正常体重児の人工甘味料飲料切り替えによるBMIへの影響を二重盲検で検討

正常体重の4～11歳の小児648例を対象に，同じパッケージの加糖飲料と人工甘味料(スクラロース，アセスルファム)入り飲料を用いた二重盲検RCTを実施したのはオランダVU大学アムステルダムのJanne C. de Ruyter氏ら(N Engl J Med 2012年9月21日オンライン版)

同氏らは，加糖飲料の摂取が過体重につながる理由に液糖が摂取による満足感をもたらさず，結果としてその他の食事の摂取量が減少できないことが挙げられると指摘する。ただし，加糖飲料から人工甘味料を含む飲料に切り替えた場合の体重増加を抑える効果は不明だとして，今回の試験を実施

被験者は倫理的観点から，事前の質問により「加糖飲料を普段から摂取している」と答えた小児から選定。医学的問題のあった人は除外された。18カ月にわたり，1日1缶の飲料を学校で摂取，空き缶を自分の名前入りのボックスに入れ，教師が飲用状況を確認。試験開始時，6，12，18カ月時点で身長，体重，皮下脂肪厚(skinfold thickness)や尿の検査が行われた

*18カ月で26％が脱落も，人工甘味料入り飲料でBMI・体重増が有意に抑制

アドヒアランス維持のため，試験関係者らは学校や教師，保護者，被験者らに対し，トーナメント形式の導入や，ニュースレターや誕生日カードを送るなどの介入を実施。しかし，18カ月時点で全体の26％が試験飲料の摂取を中止していた。同氏らは中止例のベースライン時のBMIが非中止例に比べ高かったこと，両親の就学年数が少ない傾向にあったなどの分析結果を示している。同氏らは脱落例の欠損値を別途推計し，帰属させて全体の解析を実施

その結果，1次評価項目に設定されたBMIのZスコア(SDスコア)のベースラインからの変化は人工甘味料入り飲料群の0.02に対し，加糖飲料群では0.15と前者で有意にBMIの増加が抑制されていた(群間差－0.13，95％CI －0.21～－0.05，P＝0.001)

体重については人工甘味料入り飲料群で6.35kg(ベースラインとの比較)，加糖飲料群では7.37kgと同じく前者で有意な増加抑制が認められた(群間差－1.01，95％CI －1.54～－0.48，P＜0.001)。その他の評価項目を含め，試験完遂例のみの解析でも同様の傾向が見られた

試験期間中の有害事象は少数であったと報告されている。一方，試験終了時点で入手した脱落例134例の検査結果を試験完遂例(477例)に結合したところ，BMIのZスコアのベースラインからの変化は人工甘味料入り飲料群0.06，加糖飲料群0.12で(群間差0.07，95％CI －0.134～0.002，P＝0.06)と有意な差はなかった

同氏らは，正常体重児に対する盲検下での加糖飲料から人工甘味料入り飲料への切り替えにより，体重増加や脂肪の蓄積が抑制されたと結論。ただし，肥満例や成人などでの有効性は不明としている

米イェール大学のSonia Caprio氏は付随論評(N Engl J Med 2012年9月21日オンライン版)で，これらの報告により小児肥満の増加を抑止するための加糖飲料の規制に弾みがつくのではないかとの見方を示した。その上で，医学会などが一丸となって加糖飲料の消費量を減らすための活動を推進するときが来たと結んでいる