こんばんは。

北九州三島さんから、興味深いニュースの情報をコメントしていただきました。

すなわち新聞各紙に

＜ NY市、炭酸飲料の大量販売規制へ＞

という記事が載りました。

米国で炭酸飲料（ソーダ）というのは、コーラなど砂糖がたくさん入った清涼飲料水全般を含みます。

2011年2月1日の本ブログで記事にした

＜ニューヨークのソーダ論争と糖尿病・肥満＞

の延長戦というイメージですね。

「ニューヨーク市のブルムバーグ市長をリーダーに、ファーストフード店などで販売される炭酸飲料のカップやボトル容量の上限を16オンス（474ミリリットル）とする計画」

ということですが、米国では通常もっともっと巨大な容量のカップやボトルで炭酸飲料を飲んでいるようです。

写真でみるとＬサイズとか、１リットルをはるかに超えてそうです。

ちなみに米国マクドナルドのコーラＭサイズが１リットルのようです。

日本のファーストフード店には決して置いてないような巨大なカップで、米国人は日常的に砂糖入り飲料を飲んでいるんですね。

米国の肥満、恐るべし！？

液体の糖質は最も危険な食べ物で、人類の歴史上最凶・最悪の代物です。

グルコースミニスパイクとインスリンの大量追加分泌が、激しく代謝を乱します。

人類は７００万年間経験したことのない、最凶・最悪の液体の糖質「清涼飲料水」に、特にこの数十年、日常的に無防備でさらされています。

ニューヨーク市のブルムバーグ市長に、エールを送りたいですね。



江部康二



☆☆☆日本経済新聞　WEB刊から引用

【ＬＬサイズ飲料は肥満のもと？　ＮＹ市が販売規制案

コーラやソーダ…、13年３月にも
2012/6/1 10:45

ニューヨーク市は31日、肥満防止のために、ファストフード店などで販売される炭酸や糖分を含む飲料のサイズを規制することを決めた。条例制定の上、早ければ来年３月にも規制を実施する方針で、米国名物の巨大サイズ飲料がニューヨークでは見られなくなる可能性が出てきた。米メディアが報じた。

５月31日、記者会見するニューヨーク市当局者＝ＡＰ

米紙ニューヨーク・タイムズ（電子版）によると、制定されれば米国初となる。同市の成人の半数以上が肥満もしくは太りすぎとなっており、サイズ規制で飲みすぎを防ぎ、肥満率を下げたい考え。米国では近年、肥満による医療費の増加が社会問題になっており、同市の取り組みが全米に広がる可能性もある。

規制案では同市の飲食店や映画館で16オンス（約470ミリリットル）よりも大きいサイズのボトルやカップが販売できなくなる。コーラやソーダのほか、加糖のアイスティーも対象で、ダイエット飲料やフルーツジュース、アルコール飲料は対象外。食料品店やコンビニエンスストアで販売されるものも規制外となる。

同市のブルームバーグ市長は「これは市民が望んでいることだ」と規制の必要性を強調。一方で、炭酸飲料の業界団体は「市の規制案は（炭酸飲料が肥満の原因という）妄想に取りつかれたもので、健全ではない」と批判している。
（ニューヨーク＝共同）】



☆☆☆参考　2011年2月1日の本ブログ

＜ニューヨークのソーダ論争と糖尿病・肥満＞

こんにちは。

２０１０年１２月２８日（水）の朝日新聞夕刊に、面白い記事が載りました。

以下、朝日新聞の記事です。

【ニューヨーク＝田中光】　NYソーダ論争
『肥満の原因とされる砂糖入り炭酸飲料などの消費量を抑えて、医療費を抑制しよう――。ニューヨークのブルームバーグ市長が、そんな試みを打ち出した。一方、飲料業界は「無用な干渉でしかない」と猛反発し、「ソーダ戦争」の様相を呈している。市の提案は、月当たりの世帯収入が２４００ドル未満の低所得者層に配られる米政府の食糧クーポン券で、炭酸飲料などの砂糖入り清涼飲料水を買えなくするというもの。市によると、人口当たりの糖尿病患者は、低所得者が住む地域では、高所得者層地域の４倍。１日に１回以上炭酸飲料を飲む人が３８％以上いる地域は、クーポン券利用者が多い地域と重なり、肥満率が３０％以上に達するという。このため市長は、クーポン券で炭酸飲料を買えなくすれば、より栄養価が高い食料品にお金がまわるようになり、肥満や糖尿病を抑えられると訴えている。これに対し、米国飲料協会は「砂糖入り飲料水のカロリーだけが特別なわけではない」として、狙い撃ちに反発するコメントを発表。「恵まれない人たちにとって不公平な措置だ」と主張し、一歩も引かない考えだ。バーなどの屋内施設からたばこを追放し、ファストフード店にカロリー表示を義務づけるなど、次々と健康政策を打ち出してきたブルームバーグ市長にとって、肥満対策は負けられない戦いだ。しかし、飲料業界は大きな政治力を持っており、今後、市の提案が米政府に認められるかどうかは、不透明だ。買い物客の８割前後が、クーポン券利用者だというブルックリン区のスーパーで働くスタンリー・パンフィールさんは「市長の考えは面白いかもしれないけど、どっちにせよ、みんなソーダを買うよ」と効果に懐疑的だ。』　

ニューヨークだけでなく、米国の貧困層に肥満と糖尿病が多いのは、事実だと思います。

貧困層に手に入りやすい安価な食料は、基本的に炭水化物です。

具体的には、ソーダだけではなく、パンやポテトチップや甘いお菓子・・・、米国のソーダとは、コーラなど砂糖がたくさん入った清涼飲料水全般を含みます。

２００９年、米国飲料協会（ABA）が、公立小中学校でのエネルギー量（糖質）の多い清涼飲料水の発売を、全面停止したのは、記憶に新しいところです。

普通にパンを食べて飲み物を、水やお茶にするのか、砂糖たっぷりの清涼飲料水にするのか、大きな差があると思います。

結局炭水化物の頻回・過剰摂取が肥満や糖尿病の元凶と考えられます。貧困層は、肉や魚などタンパク質や脂質の多い食材は高価なので、手に入りにくいのです。

米国南部は肥満者の割合が高い州が多く、肥満と関連する糖尿病と高血圧症の罹患率も高いことが２００４年、報告されています。

1862年リンカーン大統領の「奴隷解放宣言」や1865年の南北戦争集結を経て、南部の州で奴隷の扱いを受けていた黒人は解放されました。

しかし、この歴史的背景から、南部諸州では貧しい黒人の人口比率が高いのです。

2005年8月、ハリケーン・カトリーナがルイジアナ州やミッシシッピ州を襲い、多大な被害をだしました。

ルイジアナ州最大の都市ニューオリンズは、その８割、黒人街のほとんどが水没しました。ニューオリンズの住民の７５％が黒人です。この時の米国連符政府の救助活動のあまりの遅れに、黒人差別であると暴動が起きたのは、いたましい記憶です。
　
肥満がもっとも深刻なのはミシシッピ州で、成人人口の29.5％が肥満と推計されました。肥満率のワースト2位と3位はアラバマ州（28.7％）とウェストバージニア州（28.6％）です。

世界的にみて、糖尿病罹患数が最も多いのは、中国とインドです。

中国の多数を占める貧しい農民や、インドのスードラ階級の人々は、基本的に安価な炭水化物以外は食材として手に入りにくいです。

世界最貧国の一つ、バングラデシュでも糖尿病が激増しています。バングラデシュにサイクロンによる水害が発生したら、先進国からの食料援助は、菓子パンやクッキーなど安価で保存のよい炭水化物です。

これからは、炭水化物しか摂取しにくい、貧しい国々でも糖尿病が増えていく可能性があります。



江部康二